教員・教育関係者のための海外研修
このプログラムは、外国の小学校・中学校・高等学校等で日本文化や日本事情を紹介しながら、その国の学習指導・教科教育・カリキュラム作成・生徒指導などの方法を観察・体験するとともに、派遣校での活動や学校関係者宅等でのホームステイなどの日常の中で、教育業界や地元の方との交流を図ることができる海外研修です。
[プログラムの特徴]
* 世界各国の教育庁・教育委員会・学校長などから公式な招聘を受けて行う海外研修です。
（カナダ州政府文部大臣からのメッセージ
* 滞在は、学校関係者のお宅でのホームステイが基本なので、安心。
* 学校や地域での交流を通じて英語（現地語）力の向上が図れます。
* フィンランドなど北欧では、世界屈指の教育方法が体験できます。
| コース案内 | |
| １ヶ国コース | 希望の時期に、希望の国の学校で交流する海外研修です。その国の教育現場に密着しながら、教育者としての力量を高めることができます。 |
| １ヶ国ショートコース | １週間から１２週間の幅で期間を選択できます。春休みや夏休みなどを活用して、海外の教育現場を体験・視察を希望する方に好適です。 |
| 英語研修付きコース （北欧） |
イギリス（ロンドン郊外）の英語研修機関で英語研修を受けた後に、北欧各地の学校で研修活動を行なうものです。 |
| ワールドクルーズコース （複数国コース） |
最長 2４ヶ月間にわたって、最大４ヶ国の学校を訪問しながら、日本と各国の教育を比較できる海外研修です。滞在期間と研修国の様々な組み合わせが可能となります。 |
※コースの詳細については、募集要項をご覧下さい。
【応募資格】
- 学校教育法に基づく教員として 1年以上の経験がある方（元教員を含む）で、英語もしくは現地語の基礎的な語学力がある方。
- 文化交流に興味があり、積極的に現地関係者と交流する意欲がある方。
★応募者には、選考試験を実施いたします。
地方自治体の自己啓発等休業制度や長期研修休職制度などを利用し、多くの教員が参加しています。
*2025年4月の出発に向けて休職を申請される方は、2024年10月下旬までに選考試験をお受けください。
（ただし、自治体ごとの休業・休職申請の締め切りは、早いところでは、休業・休職しようとする年度の前年夏頃に設定されていることがあります。その場合、十分な余裕をもって申請準備と選考試験の受験をお進め下さい。）
【体験談抜粋】
| ♪国際理解教育推進のために参加 小学校教員 女性 オーストラリア研修 私は小学校で教員をしており、長年、海外の教育制度に大変興味を持っていました。学生時代のアメリカでのホームステイや社会人になってからの海外旅行などの経験から、海外の人々が自己表現が豊かで、ユーモアに溢れているのを目の当たりにし、このような彼らの気質は教育に秘密があるのではと考え、是非一度海外の学校へ行って現場を見てみたいと思っていました。 その折に日本でも小学校に英語を導入する流れがあったことも合わせ、すでに日本語を第２外国語として取り入れ、カリキュラムを整備しているオーストラリアに一年間インターンとして行くことを決めました。 この一年の経験を基に、現在、国際理解教育を担当しています。日本の教育を客観的に見ることができるようになり、日本の教育の良い面、改善していきたい点がはっきりとしてきました。また、日本の子供たちとオーストラリアの子供たちの交流を行うこともできたので、オーストラリアでの経験が非常に役立ったと思っています。何より、自分自身が、物事に対して広い視野で見ることができるようになったと感じ、大変感謝しています。 ♪フィンランドの高校現場 高校教員 男性 フィンランド研修 一年間の研修が終了し、フィンランドの理科教育について現場を見学しながら、その一部に携わりたいという出発前の目標は達成され、大いに満足している。少人数の教室、問答形式の授業、自学自習可能な教科書、データ・公式集持ち込み可の試験、専門家による学習カウンセリング、これらが有機的に結びつくことで、一人一人の生徒に考え方を理解させるという共通目標に向けた毎回の授業が行われていることが分かった。 教員は、求められていることが担当教科を教えることだけなので、自分の時間をたっぷりと得ることができ、余裕のある生活ができている。指導要録が存在しないこと、部活の指導や宿泊行事の引率がないこと、進路指導は専門の学習カウンセラーが担当すること、校務分掌が圧倒的に少ないことなどを見るにつけても、日本の教員が忙しすぎると感じた。 フィンランドには私立の学校がほとんどない。しかし、それぞれの学校の校長や教員に学校運営における決定権がある点で、日本の私学に似ている側面があると感じた。また、分からないことを塾ではなく学校の教員に聞くという当たり前のことが成り立っており、フィンランドの学校が生徒・保護者から信頼されていることを少しうらやましく思った。 お世話になった研修校とは、日本の勤務校との短期交換留学プログラムを開始することになった。お互いに第二言語である英語を使ってコミュニケーションをとりながら、フィンランドと日本での暮らしや学校生活を体験することで、英語が世界中の人々をつなぐ重要な言語であることを認識し、異なる価値観を受容する心と広い視野を持った生徒が育つと信じている。この縁を大切に、新しい試みに挑戦しつつ、これからの教員生活をより充実させていきたい。 |
その他色々な体験談がこちらから見られます。【参考：地方自治体の教員休職制度の例】
A：東京都（教員等の休職による海外留学の取扱いについて）東京都教育委員会 HP より抜粋
要件
①原則として東京都教育委員会の任命にかかる教職員として五年以上の経歴を有する事。
②留学終了後は引き続き東京都の公立学校の教員等として五年以上の期間を勤務する事。
③原則として一年以内の留学期間である事。
④勤務成績が優秀である事。
基準
職員の休職の事由等に関する規則により、次の場合を休職とする事が出来るものとする。
①教員等が外国の政府又はこれに準じる公共的機関の招きにより外国の大学等に留学する場合。
②その他任命権者が特に認める場合。
上記②の「その他任命権者が特に認める場合」とは以下に掲げる場合をいう
| 団体名 | 適用 | |
| 1 | 日米教育委員会 (フルブライト・プログラム) |
フルブライト奨学金を受けて留学する場合 |
| 2 | インターナショナル・インターンシップ ・プログラムス(IIP) |
IIPのプログラムにより留学する場合 （ただし、事前研修期間は対象外） |
B：その他
神奈川県（自己啓発休職）・大阪府（現職教員のための長期自主研修支援制度）・兵庫県（公立学校教員のための長期研修制度）
他に、新潟県・群馬県・埼玉県・横浜市・川崎市・静岡県・奈良県・京都府・大阪市・岡山市・北九州市・長崎県・宮崎県・鹿児島県などにおいても、休業・休職制度を利用した長期研修に多くの教員が参加しています。
【世界の教育現場から】教員の目で見た、海外教育・海外生活最新レポート
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